Japanese

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10. 10 グローバル・国内のソーシャルメディアユーザー数 国内ではLINEのユーザー数がトップで7,000万人以上 Instagramが国内ユーザー数を2,000万人と突破 Facebook Twitter Instagram LINE ユーザー数(グローバル) 20億人 3.28億人 8.0億人 2.17億人 ユーザー数(日本) 2,800万人 4,500万人 2,000万人 7,000万人 人口カバー率 21.30% 31.50% 15.70% 55.10% アクティブ率 56.10% 70.20% 84.70% 96.60% 男性 53.90% 48.40% 39.40% 46.40% 女性 46.10% 51.60% 60.60% 53.60% 53. 53 第1部 戦略編 まとめ ☑デジタルマーケティング全体を俯瞰してプラットフォームの役割を定める 部分最適ではなく、全体最適となるよう 各プラットフォームの役割・目的を明確にする ☑ソーシャルメディアをブリッジに横断的なコミュニケーション設計を 施策・コンテンツはSNSアカウント単体の運用だけではなく、 メディアを横断してのコミュニケーション設計も検討 ☑マーケティングゴールと紐付いたKGI/KPI策定 KGI/KPIはブランド・企業のマーケティングゴール、 デジタルマーケティングの目的に対して、SNSがどのように寄与するのか 全体のKGIとデジタルのKPIを相関をもたせることが重要 30. …

“ソーシャルメディアの分析ツール、ソーシャルメディアのビジネスプラン、感謝祭のソーシャルメディアの投稿、 ソーシャルメディア拒否、ビジネスのためのベストソーシャルメディアプラットフォーム、デンバーソーシャルメディアマーケティングエージェンシー、ソーシャルメディアダッシュボード、ハーバードビジネスレビューソーシャルメディア、”

 続く2位はマクドナルド。商品の購入要因として有力だったのはオウンドメディアでした。ダウンロード件数3300万件を超える(2017年4月時点)公式アプリに加え、2016年春に開設したオウンドメディア「BurgerLove」が来店・購入意欲を高めました。期間限定商品の開発経緯や定番商品の歴史、CM出演タレントが語る「マクドナルドと私」などの読み物コンテンツを公開し、公式アプリから多くのアクセスを集めています。 インターネットを通じて不特定多数の利用者が情報をやりとりしたり、アイデアを共有したりする仕組みを指す。情報をいわば一方的に発信する新聞・テレビ・雑誌など古くからのメディアに対し、双方向に「交流する」メディア、という意味を込めた用語。代表的なものにはツイッターなどの簡易投稿サイトのほか、フェイスブックやミクシィなど交流サイト、YouTubeなど動画投稿サイトがある。利用者の投稿に対し別の利用者がコメントしたり、他の利用者に向けて転載したりすることで、情報を素早く、より多くの人に伝えられる特徴がある。誤った情報が拡散しやすい面もあるが、多くの人の目に触れることで内容が検証され、より信頼できる情報に集約されていく側面もあるとされる。 41. 41 ロッテ「Fit’s」 2年F組Fit’s組~日本最強のクラス~ 10代をターゲットにしたロッテのガム「Fit’s」のSNS施策。ダンス動画と、登場人物によるツイッター上の日々 のつぶやきを組み合わせたプロモーション開始1カ月で動画再生回数が1000万回を突破。関連ツイート数は10万 回、いいね!やリツイートなどのエンゲージメント数も50万回を超えた。ストーリーの大枠を維持しながら、 SNSの反応をみてサブストーリーを変更。販売データと紐付けることで、購買行動まで見えるようにしている。 一般事例 Find Salesforce Marketing Cloud pricing and bundles here. This list of marketing automation pricing will help you discover the rate and bundle and number of licenses that is right for your company. Marketing Cloud offers bundles that are right for any sized company looking …

“カレッジソーシャルメディア、ソーシャルメディアの削除、ソーシャルメディアの政治、ソーシャルメディア写真、ソーシャルメディアの管理、イベントソーシャルメディア、 -安全なソーシャルメディア、ソーシャルメディア効果、ボディイメージ、ソーシャルメディアマーケティング管理、ソーシャルメディアアカウントの検索、電子メール、ソーシャルメディアネガティブエフェクト、”

5. 5 セミナー趣旨 デジタルマーケティングにおいて、 ソーシャルメディアはユーザー接点として欠かせないツール ユーザーの多様化に合わせて、 複数ソーシャルメディアアカウント運用が当たり前に 一方、「マーケティング成果を上げられない」 「ソーシャルメディア施策の効果を感じられない」といった声も多い ソーシャルメディア活用の戦略・戦術・運用編の3部構成で、 マーケティング成果を出すためのヒントをわかりやすくご紹介 How does an API Work?–barely mentioned here, APIs give researchers access to public-ly available data, as well as facilitating communication between proprietary databases and business intelligence systems. ITベンチャーでのキャリアを経て2008年にスパイスボックスへ入社。プロデューサーとして主に大手食品メーカーのデジタルマーケティングを支援。2013年以降はプロデュース部の部長として、業種・業界を問わず様々なデジタルプロモーションを統括。2016年より、ソーシャルメディアを中心に「共感」と「話題」を生む「エンゲージメント・コミュニケーション」領域に注力。現在は、シェア拡散型コンテンツマーケティング支援サービス「BRAND SHARE」の事業責任者として、企業と生活者のエンゲージメントを高めることをミッションに活動中。 Twitterに代表される新しい世代のソーシャルメディアの台頭により、広告、広報、販売促進、そしてマーケティングやブランディングにいるたまで、企業と消費者の関係性の再構築が求められている。網羅的かつ双方向的な対話型メディアをつかって、どのように消費者と「対話」するのか、ソーシャルメディアマーケティングの最前線で活躍する著者たちが、現在進行中の事例を紹介しつつ、大企業からスモールビジネスまで、目的にあった戦略の立て方と応用例を解説します。 石井:インスタグラムもいま、動画に移行していて、インスタグラムのなかにストーリーという機能があるんです。もともとスナップチャットというアプリが海外で流行っていて、24時間で消えてしまうのですが、インスタグラムにも類似しているサービスが入ったんです。いま若い子たちはストーリーの方をアクティブに楽しんでいる。たとえば、何の気なしにみんなで飲んでいる動画を撮ってあげることが増えていて。なので、人格がバレる。隠しきれないというか。 11. 11 5,487 6,023 6,488 6,878 7,216 7,485 7,732 56.4% 60.6% 65.3% 68.9% …

“教室でのソーシャルメディアの使用、ソーシャルメディアのRSSフィード、シカゴでのソーシャルメディアジョブ、ソーシャルメディアの共有、エンタープライズソーシャルメディアプラットフォーム、ソーシャルメディアジョブサンフランシスコ、 -ソーシャルメディアとソーシャルメディアの関係、トップ5のソーシャルメディアサイト、ソーシャルメディアによるソーシャルメディアの悩み、ソーシャルメディアの衣装、ソーシャルメディアリスク、ソーシャルメディアキャンペーンの例、”

Social Studio is the easy-to-use, single interface from which to operate your marketing strategy across any and all social media channels. Schedule posts and manage your community, all while automatically forwarding important communications to the proper department within your company. For example, quickly get leads from Facebook to your sales department, concerns or queries from …

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TV報道番組の元ディレクターが高品質の動画ニュースを企画制作し、多くの有力Web媒体、ニュースアプリ、SNSに動画ニュースを掲載していきます。最も効率的な費用対効果で確実にPR拡散を行い、話題にしてまいります。企業様の動画ニュースの企画立案、キャスティング、撮影&制作、有力Web媒体でのPR調整などを専門のプロフェッショナルが、迅速かつかなりの低予算にて最適な動画ニュースマーケティングを実現させます。  日本では、ミクシィmixiが2004年(平成16)に最初期のSNSとしてサービスを開始、以降、動画投稿サイトのユーチューブYouTube、140文字以内の短文投稿が中心となるミニブログのツイッターTwitter、世界規模のSNSであるフェイスブックFacebookなどが参入し、2008年ごろから利用者が急激に増加した。企業でも商品PRや社内でのノウハウ共有など、これまでにない情報収集、発信の手段として利用が浸透し、収集したデータの分析や管理システムも進歩しつつある。その一方、社員によるソーシャルメディアでの失言や、情報漏洩(ろうえい)などの問題も起き、公的利用についてはリスク管理の必要性が高まってきた。2012年1月には「企業がWEBメディアから受けるリスク」に問題意識をもつ有識者が集まり、一般社団法人ニューメディアリスク協会を設立、事例研究や利用制限の方法などについての具体的な検討を始めている。[編集部] 今やソーシャルメディアは自社メディア・広告メディアと並び、コミュニケーション活動の中心になりました。FacebookやTwitter、LINE、YouTubeなど、複数のソーシャルメディアを活用する企業も多くなっています。ソーシャルメディアの活用が当たり前となり、ファン数やフォロワー数が一定数集まってきている一方で、それを活かせている企業と、「なんとなく」運用している企業との差が大きくなっています。 2015年は大企業の経営層にもデジタルマーケティングの理解が進んだ1年でもありました。マーケティングは経営に直結した重要課題であるという認識も広がっていることから、これからはソーシャルメディアの活用にも、より戦略的な判断が必要とされるでしょう。リアルな顧客を知る存在として、その役割がさらに重要になるであろう現場のマーケターにとって、SNSはコミュニケーションとデータの両面から「消費者」の実像を教えてくれる、良き指南役となるはずです。今年はSNSをどう使うかだけでなく、その先のビジネスゴールにどうつなげるかも考えてみてください。 本サービスはモデル登録サイト「カワコレ」に登録しているモデル、読者モデル、サロンモデル、女子大生、インフルエンサーなど活用したサービスです。読者モデルや女子大生、インフルエンサーのTwitter、Instagramをはじめとする様々なSNSでの発信力を活かしたサービスとなります。新商品・新サービスの体験やイベントへの参加など事例を数多く取り扱っています。定期的にインフルエンサープロモーションを利用される企業様・代理店様には共同で商品化のお手伝いや、自社メディア(下記)とのコラボ企画もご提案可能です。自社で登録モデルを抱えている強みを活かして、クライアント様の多様なニーズに対応していますのでお気軽にお問い合わせください。 インターネットを通じて不特定多数の利用者が情報をやりとりしたり、アイデアを共有したりする仕組みを指す。情報をいわば一方的に発信する新聞・テレビ・雑誌など古くからのメディアに対し、双方向に「交流する」メディア、という意味を込めた用語。代表的なものにはツイッターなどの簡易投稿サイトのほか、フェイスブックやミクシィなど交流サイト、YouTubeなど動画投稿サイトがある。利用者の投稿に対し別の利用者がコメントしたり、他の利用者に向けて転載したりすることで、情報を素早く、より多くの人に伝えられる特徴がある。誤った情報が拡散しやすい面もあるが、多くの人の目に触れることで内容が検証され、より信頼できる情報に集約されていく側面もあるとされる。 23. 23 約1億人 企業SNS アカウント NEWSメディア 自社 Owned media ソーシャルメディア (FB/TW/IGなど) WEB 数万~数十万人 約5,000万人 企業ゴト 仲間ゴト 世の中ゴト ファン・フォロワー 企業の公式SNSアカウントは、ソーシャルメディアの中の一部 自らコントロールできる情報発信源。SNSアカウントの中の反応だけでなく、 ソーシャルメディアの中でいかに言及してもらうかという視点が重要 LINE 約7,000万人 とはいえツイッターはまだ始まったばかり。オバマが大統領選挙で活用したことで有名にはなったけれども、日本のビジネスツイッターではまだフォロワー数万がいいところ。ユーザー層もまだまだ、「新しモノ好き」層に留まっている可能性も高い。「ブランドづくり」よりも、狭い範囲やイベント単位での集客の方が適しているのではないだろうか。本書の中で紹介された事例も繰り返しのものが多く、乏しい実績を戦略論や戦争論の比喩で嵩増ししている感も否めない。 19. 19 最も信頼出来る情報源は”知人からの推奨”で83% ※2015年9月 広告信頼度 グローバル調査(Nielsen) 36% 42% 43% 46% 47% 48% 54% 54% 55% 56% 56% 58% 60% 61% 63% 66% 66% 70% 83% …

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46. 46 ソーシャルリスニング・アクティブコミュニケーション事例 KLMオランダ航空 「#happytohelp」 4 6 オランダのKLM航空が1週間限定で実施した、Twitterアクティブ運用プロモーション。 アクティブ運用専用のセンターを実際に作り、#happytohelpに付けられた、KLMへのお願いを叶えるサポートを実施。飛行機 に遅れそうな客をボードで迎えに行ったり、空港に布団を引いてあげたりと無茶な要求に対して答え、KLMのサポートの良さ を表現するプロモーションとなった。 https://www.youtube.com/watch?v=ef7n2s3j-BU 一般事例 45. 45 ソーシャルリスニング・アクティブコミュニケーション事例 Unilever/Dove 「ダヴうるおいおとどけ便」 東京23区内を対象に「#ボディソープきれた」とつぶやくと60分以内にボディソープの「ダヴ」を届けて くれるキャンペーン。「今日は家にいて、買い物に行かずに、自分の時間を作ってください」という、 30-40代の主婦層へのメッセージが込められている。2日間でフォロワーは4000人増加。外れた人にも Amazonのクーポンを配布するなど、当選者以外にも広がる仕組みとなっていた。 一般事例 FacebookやTwitterなどの利用者数増加に伴い、多くの企業がソーシャルメディアの活用を始めています。企業のポリシー策定や分析を支援する「戦略・企画支援」、FacebookやTwitterをはじめとするソーシャルメディアへの「投稿管理・運用」ソリューション、ソーシャルメディア上のデータを収集しマーケティングやリスクマネジメントの観点から活用できる「解析・分析支援」のそれぞれのフェーズでご支援します。 また、SNSが情報インフラとして確立しつつある中、消費者はどんどん疑り深くなり、従来のクチコミが企業の代弁に過ぎないと、「ステマ」扱いされることが増える一方で、ユーザーの発信するコンテンツ(UGC)は共感をあつめ影響力を強めています。その違いは「コンテンツが誰の目線で作られているか」ではないでしょうか。消費者が自分の実体験を元にした情報を、自分の生活の中で、「気分」に合わせて発信したものだからこそ、自然に共感され人々の話題となっていくのです。  日本では、ミクシィmixiが2004年(平成16)に最初期のSNSとしてサービスを開始、以降、動画投稿サイトのユーチューブYouTube、140文字以内の短文投稿が中心となるミニブログのツイッターTwitter、世界規模のSNSであるフェイスブックFacebookなどが参入し、2008年ごろから利用者が急激に増加した。企業でも商品PRや社内でのノウハウ共有など、これまでにない情報収集、発信の手段として利用が浸透し、収集したデータの分析や管理システムも進歩しつつある。その一方、社員によるソーシャルメディアでの失言や、情報漏洩(ろうえい)などの問題も起き、公的利用についてはリスク管理の必要性が高まってきた。2012年1月には「企業がWEBメディアから受けるリスク」に問題意識をもつ有識者が集まり、一般社団法人ニューメディアリスク協会を設立、事例研究や利用制限の方法などについての具体的な検討を始めている。[編集部] 55. 55 2018年1月19日(金)開催セミナー 2018年、絵に描いた餅で終わらせない! 真のソーシャルメディア活用【戦略・戦術・運用編】 https://marke.members.co.jp/20180119.html *本講演資料およびメンバーズのサービスについてのお問い合わせは 担当営業またはメンバーズセミナー事務局へお願いいたします。 株式会社メンバーズ セミナー運営事務局 E-Mail:[email protected] Tel:03-5144-0650  栄えある1位となったのは良品計画のブランド「無印良品」です。スマートフォン向けアプリ「MUJI passport」と写真・動画に特化したSNS「Instagram」の活用が奏功しました。アプリでは新商品や店舗のイベント情報などを伝える「from MUJI」を始めたことで、利用頻度が大幅に向上。アクセス数ではアプリがWebサイトを抜きました。アプリ利用者は顧客単価が非利用者の1.5倍と売り上げにも貢献しています。また、Instagramは利用開始から2年で、フォロワー数がTwitterを超えています。最もエンゲージメント率の高いSNSとなっており、商品購入にも結びついています。 石井:私、インスタグラムのフォロワーは5000人ぐらいしかいないんですけど、たまにイベント会社さんから依頼が来たりするんです。女の子のインフルエンサー同士ってイベントに行くと同じメンバーがいて女子高みたいなものなので、どこどこのPR会社、インフルエンサー会社はギャラが低いとか、こういう扱いをされたとか、これをしたら怒られたとか、「え、そんなことを」という話を聞いたので、インフルエンサーを抱えている会社がそういうことをやると倒れるぞ、みたいなことを書きました。ふふふ。 ソーシャルメディアのサービスが登場したのは、今世紀に入ってから。ブロードバンドの普及とともに語られ始め、2004年頃から、次世代のネット「ウェブ2.0」を牽引するメディアとして捉えられるようになった。とりわけ同年のアメリカ大統領選では、アルファブロガーの書き込みが、選挙の行方を左右するほどの強い影響力を示し、既存のマスメディアからも注目を浴びた。新聞社の倒産があいつぐ米国では、これ以降、多くのジャーナリストが表現・活動の舞台を、ブログ、ブログパブリッシャー、ツイッターなどのソーシャルメディアに移している。 42. 42 資生堂が発信するSNS記事のまとめページ。“ビューティー”、“グルメ&レシピ”などのテーマ別、 “マキアージュ”などのブランド別で、各SNSアカウントで投稿した記事をOwned Mediaにキュレーションして 展開。フローになってしまうSNS用のコンテンツを再活用。好みの記事をクリップしておくこともできる。 オウンドメディア連動事例 資生堂「KIREIRO・キレイロ」 メンバーズ事例 石井:インスタグラムもいま、動画に移行していて、インスタグラムのなかにストーリーという機能があるんです。もともとスナップチャットというアプリが海外で流行っていて、24時間で消えてしまうのですが、インスタグラムにも類似しているサービスが入ったんです。いま若い子たちはストーリーの方をアクティブに楽しんでいる。たとえば、何の気なしにみんなで飲んでいる動画を撮ってあげることが増えていて。なので、人格がバレる。隠しきれないというか。 北島:実際、写真でも動画でもコンテンツを作ることでお金を稼ぐことができるのはユーチューブしかないですからね。Google AdSenseによって広告費が入るから。インスタグラムはいかにいいコンテンツをつくっても、それだけではお金にならない。その点、ユーチューブは6秒の広告が入ったり、ページのなかにバナーがあって、それをクリックするとチャリンチャリンと投稿者に入ってきたりする。ツイッターにもその機能が実装されるので、それを受けて市場がどう動くかというのはおもしろいところです。 …

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 消費者が接する主なデジタルメディアには、まず企業側が発信内容をコントロールできるものとして、自社Webサイトやアプリなどの「オウンドメディア」、LINEやTwitter、Facebook、YouTubeなどに開設した企業公式の「ソーシャルメディア」アカウント、バナー広告や記事広告などの「ペイドメディア」があります。一方、企業側がコントロールできないものとして、プレスリリースや取材をもとにした記事が載る「ニュースメディア」、一般ネット利用者のブログやSNS投稿、クチコミサイトの書き込みといった「アーンドメディア」があります。ニュースメディアやアーンドメディアも、積極的な広報・PR活動によって、好感度や購入意欲の改善につなげることは可能です。本調査ではこれらのメディアへの接触が、どれほど消費者の購入意欲につながっているのかを調べました。 41. 41 ロッテ「Fit’s」 2年F組Fit’s組~日本最強のクラス~ 10代をターゲットにしたロッテのガム「Fit’s」のSNS施策。ダンス動画と、登場人物によるツイッター上の日々 のつぶやきを組み合わせたプロモーション開始1カ月で動画再生回数が1000万回を突破。関連ツイート数は10万 回、いいね!やリツイートなどのエンゲージメント数も50万回を超えた。ストーリーの大枠を維持しながら、 SNSの反応をみてサブストーリーを変更。販売データと紐付けることで、購買行動まで見えるようにしている。 一般事例 32. 32 ターゲット(誰に届けるのか?) 30-40代 日常の様子を投稿 ニュースソースとしても活用 10-20代若年層 たまに開くが投稿はしない 大きなライフイベントの時にお知らせ 匿名でつぶやく 最新の情報をチェック 実名、趣味の複数アカウントを使い分け 頻繁に投稿 インスタ映えするフード、 ファッションなどをたまに投稿 ググる前に#タグる(ハッシュタグ検索) インスタにUPすることをゴールに行動 (見せるコト消費) 日常はストーリーに投稿 スキマ時間で、興味がある動画を視聴 関連動画を見続ける (テレビも見ている) テレビの代わり ユーチューバーやゆるい面白動画を探す 音楽プレイヤーとしても活用  日本では、ミクシィmixiが2004年(平成16)に最初期のSNSとしてサービスを開始、以降、動画投稿サイトのユーチューブYouTube、140文字以内の短文投稿が中心となるミニブログのツイッターTwitter、世界規模のSNSであるフェイスブックFacebookなどが参入し、2008年ごろから利用者が急激に増加した。企業でも商品PRや社内でのノウハウ共有など、これまでにない情報収集、発信の手段として利用が浸透し、収集したデータの分析や管理システムも進歩しつつある。その一方、社員によるソーシャルメディアでの失言や、情報漏洩(ろうえい)などの問題も起き、公的利用についてはリスク管理の必要性が高まってきた。2012年1月には「企業がWEBメディアから受けるリスク」に問題意識をもつ有識者が集まり、一般社団法人ニューメディアリスク協会を設立、事例研究や利用制限の方法などについての具体的な検討を始めている。[編集部] 10. 10 グローバル・国内のソーシャルメディアユーザー数 国内ではLINEのユーザー数がトップで7,000万人以上 Instagramが国内ユーザー数を2,000万人と突破 Facebook Twitter Instagram LINE ユーザー数(グローバル) 20億人 3.28億人 8.0億人 2.17億人 ユーザー数(日本) 2,800万人 4,500万人 2,000万人 7,000万人 …

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6. 6 ソーシャルメディア戦略策定ニーズの高まり クライアント様からのご相談は、”ファン数”や”エンゲージメント率”を 高めるためには、どうしたらよいか?という部分最適のご相談が多い ヒアリングしていくと、明確な戦略・戦術がなく、 手段が目的化してしまっているケースが多い 部分最適ではなく、デジタル・マーケティングとして、 全体最適するための戦略・戦術が重要 ブレない戦略・戦術を作成したうえで、コンテンツ制作・SNS運用をしていくこ とが重要だということをお伝えしたいのが本セミナー開催のきっかけ 53. 53 第1部 戦略編 まとめ ☑デジタルマーケティング全体を俯瞰してプラットフォームの役割を定める 部分最適ではなく、全体最適となるよう 各プラットフォームの役割・目的を明確にする ☑ソーシャルメディアをブリッジに横断的なコミュニケーション設計を 施策・コンテンツはSNSアカウント単体の運用だけではなく、 メディアを横断してのコミュニケーション設計も検討 ☑マーケティングゴールと紐付いたKGI/KPI策定 KGI/KPIはブランド・企業のマーケティングゴール、 デジタルマーケティングの目的に対して、SNSがどのように寄与するのか 全体のKGIとデジタルのKPIを相関をもたせることが重要 FacebookやInstagramに流れるコンテンツは、投稿者の充実した生活やハッピーな出来事があふれかえっており、ティーンエイジャーは疎ましさを感じはじめているようです。投稿したコンテンツは半永久的に保存されるわけですから、成功体験や完成度の高いコンテンツに限定したいというのが人間の欲求でしょう。そこでSnapchatは保存機能をあえてなくすことで、ユーザーがリアリティのあるスナップを気軽に共有できる環境作りに成功しました。  消費者が接する主なデジタルメディアには、まず企業側が発信内容をコントロールできるものとして、自社Webサイトやアプリなどの「オウンドメディア」、LINEやTwitter、Facebook、YouTubeなどに開設した企業公式の「ソーシャルメディア」アカウント、バナー広告や記事広告などの「ペイドメディア」があります。一方、企業側がコントロールできないものとして、プレスリリースや取材をもとにした記事が載る「ニュースメディア」、一般ネット利用者のブログやSNS投稿、クチコミサイトの書き込みといった「アーンドメディア」があります。ニュースメディアやアーンドメディアも、積極的な広報・PR活動によって、好感度や購入意欲の改善につなげることは可能です。本調査ではこれらのメディアへの接触が、どれほど消費者の購入意欲につながっているのかを調べました。 30. 30 デジタルマーケティング全体像 SNS投稿 広告 ネイティブ広告 送 客 広 告 検 索 オーガニック 検索 SNSファン獲得 広告 検索流入 広告流入 Owned Media SNS公式アカウント SNSへの シェア SNSへの シェア マス・イベント 連携 …