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とはいえツイッターはまだ始まったばかり。オバマが大統領選挙で活用したことで有名にはなったけれども、日本のビジネスツイッターではまだフォロワー数万がいいところ。ユーザー層もまだまだ、「新しモノ好き」層に留まっている可能性も高い。「ブランドづくり」よりも、狭い範囲やイベント単位での集客の方が適しているのではないだろうか。本書の中で紹介された事例も繰り返しのものが多く、乏しい実績を戦略論や戦争論の比喩で嵩増ししている感も否めない。

10. 10 グローバル・国内のソーシャルメディアユーザー数 国内ではLINEのユーザー数がトップで7,000万人以上 Instagramが国内ユーザー数を2,000万人と突破 Facebook Twitter Instagram LINE ユーザー数(グローバル) 20億人 3.28億人 8.0億人 2.17億人 ユーザー数(日本) 2,800万人 4,500万人 2,000万人 7,000万人 人口カバー率 21.30% 31.50% 15.70% 55.10% アクティブ率 56.10% 70.20% 84.70% 96.60% 男性 53.90% 48.40% 39.40% 46.40% 女性 46.10% 51.60% 60.60% 53.60%

41. 41 ロッテ「Fit’s」 2年F組Fit’s組~日本最強のクラス~ 10代をターゲットにしたロッテのガム「Fit’s」のSNS施策。ダンス動画と、登場人物によるツイッター上の日々 のつぶやきを組み合わせたプロモーション開始1カ月で動画再生回数が1000万回を突破。関連ツイート数は10万 回、いいね!やリツイートなどのエンゲージメント数も50万回を超えた。ストーリーの大枠を維持しながら、 SNSの反応をみてサブストーリーを変更。販売データと紐付けることで、購買行動まで見えるようにしている。 一般事例

インターネットを通じて不特定多数の利用者が情報をやりとりしたり、アイデアを共有したりする仕組みを指す。情報をいわば一方的に発信する新聞・テレビ・雑誌など古くからのメディアに対し、双方向に「交流する」メディア、という意味を込めた用語。代表的なものにはツイッターなどの簡易投稿サイトのほか、フェイスブックやミクシィなど交流サイト、YouTubeなど動画投稿サイトがある。利用者の投稿に対し別の利用者がコメントしたり、他の利用者に向けて転載したりすることで、情報を素早く、より多くの人に伝えられる特徴がある。誤った情報が拡散しやすい面もあるが、多くの人の目に触れることで内容が検証され、より信頼できる情報に集約されていく側面もあるとされる。

53. 53 第1部 戦略編 まとめ ☑デジタルマーケティング全体を俯瞰してプラットフォームの役割を定める 部分最適ではなく、全体最適となるよう 各プラットフォームの役割・目的を明確にする ☑ソーシャルメディアをブリッジに横断的なコミュニケーション設計を 施策・コンテンツはSNSアカウント単体の運用だけではなく、 メディアを横断してのコミュニケーション設計も検討 ☑マーケティングゴールと紐付いたKGI/KPI策定 KGI/KPIはブランド・企業のマーケティングゴール、 デジタルマーケティングの目的に対して、SNSがどのように寄与するのか 全体のKGIとデジタルのKPIを相関をもたせることが重要

石井:インスタグラムもいま、動画に移行していて、インスタグラムのなかにストーリーという機能があるんです。もともとスナップチャットというアプリが海外で流行っていて、24時間で消えてしまうのですが、インスタグラムにも類似しているサービスが入ったんです。いま若い子たちはストーリーの方をアクティブに楽しんでいる。たとえば、何の気なしにみんなで飲んでいる動画を撮ってあげることが増えていて。なので、人格がバレる。隠しきれないというか。

本サービスはモデル登録サイト「カワコレ」に登録しているモデル、読者モデル、サロンモデル、女子大生、インフルエンサーなど活用したサービスです。読者モデルや女子大生、インフルエンサーのTwitter、Instagramをはじめとする様々なSNSでの発信力を活かしたサービスとなります。新商品・新サービスの体験やイベントへの参加など事例を数多く取り扱っています。定期的にインフルエンサープロモーションを利用される企業様・代理店様には共同で商品化のお手伝いや、自社メディア(下記)とのコラボ企画もご提案可能です。自社で登録モデルを抱えている強みを活かして、クライアント様の多様なニーズに対応していますのでお気軽にお問い合わせください。

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34. 34 プラットフォーム(どこで届けるのか?) Facebook 公園 Twitter 公園 Instagram 公園 YouTube 公園 ・知人/友人との交流 ・ビジネス上の交流 ・公式な情報 ・ネタとしての面白さ ・その瞬間のトレンド ・最新の情報 ・オシャレ、写真映え ・感度の高さ ・笑えるおもしろ動画 ・課題を解決してくれる How to 動画 プラットフォーム毎に、好まれるコンテキストは異なる。 その場にあったコミュニケーションをすることで、ユーザーから愛される。 さらにプラットフォームの機能として何ができるか得意かを把握しておくことが重要。

ITベンチャーでのキャリアを経て2008年にスパイスボックスへ入社。プロデューサーとして主に大手食品メーカーのデジタルマーケティングを支援。2013年以降はプロデュース部の部長として、業種・業界を問わず様々なデジタルプロモーションを統括。2016年より、ソーシャルメディアを中心に「共感」と「話題」を生む「エンゲージメント・コミュニケーション」領域に注力。現在は、シェア拡散型コンテンツマーケティング支援サービス「BRAND SHARE」の事業責任者として、企業と生活者のエンゲージメントを高めることをミッションに活動中。

5. 5 セミナー趣旨 デジタルマーケティングにおいて、 ソーシャルメディアはユーザー接点として欠かせないツール ユーザーの多様化に合わせて、 複数ソーシャルメディアアカウント運用が当たり前に 一方、「マーケティング成果を上げられない」 「ソーシャルメディア施策の効果を感じられない」といった声も多い ソーシャルメディア活用の戦略・戦術・運用編の3部構成で、 マーケティング成果を出すためのヒントをわかりやすくご紹介

この本では「ストリーム化」という言葉を用いているが、ブログ、CGM、SNS、ツイッターと、webの世界では市民・消費者の参加が急速に高まり、その発信速度も高まっている。TVや新聞雑誌の情報を唯々諾々と飲み込んでくれた羊のような消費者の姿は過去のものになり、良くも悪くも、クチコミも炎上も、マーケティングの世界では現実として直視すべきものになっている。だったら企業も炎上を恐れて押し黙っているのではなく、積極的にコミュニケーションしてはどうか、ちゃんと企業向けの管理システムも用意してますよ、というのが著者たちの主張。そこまではわかる。

下のスクリーンショットは、マルケトのウェブサイトから抜き出したものです。右側にFacebookの「いいね!」ボタン、Twitterのツイートボタン、LinkedInの「シェア」ボタンがあります。マルケトでは独自の技術を用いて、ポスト用のメッセージを作成しています。サイト利用者は自動作成のメッセージを使うこともできれば、自分で作成することも可能です。また、訪問者がこのページをクリックした回数の追跡も行っています。2番目の指標と併用すれば、各コンテンツがシェアされた頻度を測定できます。

石井:私、インスタグラムのフォロワーは5000人ぐらいしかいないんですけど、たまにイベント会社さんから依頼が来たりするんです。女の子のインフルエンサー同士ってイベントに行くと同じメンバーがいて女子高みたいなものなので、どこどこのPR会社、インフルエンサー会社はギャラが低いとか、こういう扱いをされたとか、これをしたら怒られたとか、「え、そんなことを」という話を聞いたので、インフルエンサーを抱えている会社がそういうことをやると倒れるぞ、みたいなことを書きました。ふふふ。

 続く2位はマクドナルド。商品の購入要因として有力だったのはオウンドメディアでした。ダウンロード件数3300万件を超える(2017年4月時点)公式アプリに加え、2016年春に開設したオウンドメディア「BurgerLove」が来店・購入意欲を高めました。期間限定商品の開発経緯や定番商品の歴史、CM出演タレントが語る「マクドナルドと私」などの読み物コンテンツを公開し、公式アプリから多くのアクセスを集めています。

弊媒体は、はたらく30〜40代の女性をターゲットに以前は月刊誌の発刊を行っておりましたが、現在は260万PV、140万UUほどのWEBサイトでの情報発信(目下右肩上がりに成長中です)や、実際にリアルに人が集まる登録者数30,000人コミュニティ「DRESS部活」を中心に媒体運営を行っております。また、さらにDRESS部活から生まれた、インフルエンサー的動きをする、DRESSアンバサダーが熱量の高いSNS発信をお手伝いします。

Googleが検索アルゴリズムに「モバイルフレンドリー」アップデートを追加したことから、モバイルのSEOも情報接触の入口対策として重要度を増すはずです。そして、モバイルは情報接点と購買体験の融合も加速し、一貫性のある満足度の高い顧客体験の提供が求められているため、モバイルのUI・UXデザイン最適化は急務となりつつあります。情報接触・収集から購買、そしてその先のロイヤリティ醸成まで、全てをモバイルで完結出来るかどうかが、コミュニケーション設計の重大な課題となるでしょう。

インターネットの技術を利用し、個人が情報を発信することで形成されるさまざまな情報交流サービスの総称。メディアの形態は、電子掲示板システムやブログ、ポッドキャスティング、SNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)、画像や動画の投稿・共有サイト、通信販売サイトの書き込み欄などと幅広いが、新聞やテレビなどの従来からのマスメディアは含まれない。通常は映像、音声、文字などの情報を、不特定多数、あるいは特定のメンバーや組織と双方向にやりとりすることができるため、日常的な会話を可視化したように情報交換が行われることが特徴である。

Social Studio is the easy-to-use, single interface from which to operate your marketing strategy across any and all social media channels. Schedule posts and manage your community, all while automatically forwarding important communications to the proper department within your company. For example, quickly get leads from Facebook to your sales department, concerns or queries from Twitter to your customer service department, or requests for new features or advice to your tech support specialists — all automatically and immediately. Even create dynamic content easily with a built-in photo editor. 

32. 32 ターゲット(誰に届けるのか?) 30-40代 日常の様子を投稿 ニュースソースとしても活用 10-20代若年層 たまに開くが投稿はしない 大きなライフイベントの時にお知らせ 匿名でつぶやく 最新の情報をチェック 実名、趣味の複数アカウントを使い分け 頻繁に投稿 インスタ映えするフード、 ファッションなどをたまに投稿 ググる前に#タグる(ハッシュタグ検索) インスタにUPすることをゴールに行動 (見せるコト消費) 日常はストーリーに投稿 スキマ時間で、興味がある動画を視聴 関連動画を見続ける (テレビも見ている) テレビの代わり ユーチューバーやゆるい面白動画を探す 音楽プレイヤーとしても活用

では、ソーシャルメディアは売上に寄与しているのだろうか? 新商品はテレビCMで取り扱っていないため、ソーシャルメディアマーケティングを本格的に開始した2013年当時、新商品を店頭で知る人がほとんどだったが、2年後の2015年にはハーゲンダッツの公式SNSやWeb記事で認知したという人が店頭を超えている。「ソーシャルメディアの人数は少ないけれど、買う可能性の高い人たちが集まっている。 そのため、購買には結構、影響があるのではないか」と續氏は語る。

「株式会社ぱとか」は、広告・プロモーション周りを中心としたWEB制作会社ですが、近年では、FacebookやInstagramなどのSNS企画制作・運用も得意としております。大手化粧品メーカー、コスメブランドのSNS企画・制作・運営をはじめとして、過去に多くのプロモーションサイトやSNSの企画・運用にも携わってまいりました。これまでのノウハウを活かし、最適なSNSコンテンツを提案させていただきます。

TV報道番組の元ディレクターが高品質の動画ニュースを企画制作し、多くの有力Web媒体、ニュースアプリ、SNSに動画ニュースを掲載していきます。最も効率的な費用対効果で確実にPR拡散を行い、話題にしてまいります。企業様の動画ニュースの企画立案、キャスティング、撮影&制作、有力Web媒体でのPR調整などを専門のプロフェッショナルが、迅速かつかなりの低予算にて最適な動画ニュースマーケティングを実現させます。

今やソーシャルメディアは自社メディア・広告メディアと並び、コミュニケーション活動の中心になりました。FacebookやTwitter、LINE、YouTubeなど、複数のソーシャルメディアを活用する企業も多くなっています。ソーシャルメディアの活用が当たり前となり、ファン数やフォロワー数が一定数集まってきている一方で、それを活かせている企業と、「なんとなく」運用している企業との差が大きくなっています。

49. 49 ①”公式SNSアカウント”では、ファンアンケートを実施し、 SNS運用を通じてすることで、KGIにどれだけ貢献しているのか検証する KGI/KPI設計・運用するうえで重要なこと ⇒KGIとの相関を検証せず、公式SNSアカウントの運用を行っていると、 目指すべきマーケティング成果への貢献度合いが不明瞭になってしまう。 ⇒知人からの推奨は高い信頼、大きな影響力を持っている。 ソーシャルメディア全体を俯瞰して自社ブランド・製品の状態を把握することが重要。 ②” SNS公式アカウント”だけではなく、ソーシャルリスニングを 活用して”ソーシャルメディア全体”のKPI/KGI設計も行う

19. 19 最も信頼出来る情報源は”知人からの推奨”で83% ※2015年9月 広告信頼度 グローバル調査(Nielsen) 36% 42% 43% 46% 47% 48% 54% 54% 55% 56% 56% 58% 60% 61% 63% 66% 66% 70% 83% 0% 10% 20% 30% 40% 50% 60% 70% 80% 90% 携帯電話のテキスト広告 オンラインバナー広告 モバイル広告 ソーシャルネットワーク広告 検索連動型広告 オンライン動画広告 ラジオ広告 映画上映前広告 テレビ番組での商品提供 登録型メールマガジン 看板・屋外広告 雑誌広告 新聞広告 ブランド・スポンサーシップ テレビ広告 インターネット上の消費者の口コミ 新聞の社説・コラム 企業(ブランド)ウェブサイト 知人からの推奨 信頼する広告(2015)

ソーシャルメディアとは、ブログやソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)、Twitterなど、ユーザーの参加によってコミュニケーションが飛躍的に広がっていく、オンライン上のインタラクティブ(双方向)なサービスの総称です。個人の発信する情報が不特定多数のユーザーに公開され、閲覧したユーザーはレスポンスを返すことができるなど、コミュニケーションを促す機能が用意され、ユーザーが互いの関係を視覚的に把握できるのが特徴。一般には、ブログやTwitter、動画共有サイトなどの閲覧者を制限しないオープンなサービスと、会員制・招待制のSNSに分けられます。

23. 23 約1億人 企業SNS アカウント NEWSメディア 自社 Owned media ソーシャルメディア (FB/TW/IGなど) WEB 数万~数十万人 約5,000万人 企業ゴト 世の中ゴト ファン・フォロワー 企業の公式SNSアカウントは、ソーシャルメディアの中の一部 自らコントロールできる情報発信源。SNSアカウントの中の反応だけでなく、 ソーシャルメディアの中でいかに言及してもらうかという視点が重要 LINE 約7,000万人

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2015年は大企業の経営層にもデジタルマーケティングの理解が進んだ1年でもありました。マーケティングは経営に直結した重要課題であるという認識も広がっていることから、これからはソーシャルメディアの活用にも、より戦略的な判断が必要とされるでしょう。リアルな顧客を知る存在として、その役割がさらに重要になるであろう現場のマーケターにとって、SNSはコミュニケーションとデータの両面から「消費者」の実像を教えてくれる、良き指南役となるはずです。今年はSNSをどう使うかだけでなく、その先のビジネスゴールにどうつなげるかも考えてみてください。

 栄えある1位となったのは良品計画のブランド「無印良品」です。スマートフォン向けアプリ「MUJI passport」と写真・動画に特化したSNS「Instagram」の活用が奏功しました。アプリでは新商品や店舗のイベント情報などを伝える「from MUJI」を始めたことで、利用頻度が大幅に向上。アクセス数ではアプリがWebサイトを抜きました。アプリ利用者は顧客単価が非利用者の1.5倍と売り上げにも貢献しています。また、Instagramは利用開始から2年で、フォロワー数がTwitterを超えています。最もエンゲージメント率の高いSNSとなっており、商品購入にも結びついています。

また、SNSが情報インフラとして確立しつつある中、消費者はどんどん疑り深くなり、従来のクチコミが企業の代弁に過ぎないと、「ステマ」扱いされることが増える一方で、ユーザーの発信するコンテンツ(UGC)は共感をあつめ影響力を強めています。その違いは「コンテンツが誰の目線で作られているか」ではないでしょうか。消費者が自分の実体験を元にした情報を、自分の生活の中で、「気分」に合わせて発信したものだからこそ、自然に共感され人々の話題となっていくのです。

FacebookやTwitterなどの利用者数増加に伴い、多くの企業がソーシャルメディアの活用を始めています。企業のポリシー策定や分析を支援する「戦略・企画支援」、FacebookやTwitterをはじめとするソーシャルメディアへの「投稿管理・運用」ソリューション、ソーシャルメディア上のデータを収集しマーケティングやリスクマネジメントの観点から活用できる「解析・分析支援」のそれぞれのフェーズでご支援します。

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