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石井:私、インスタグラムのフォロワーは5000人ぐらいしかいないんですけど、たまにイベント会社さんから依頼が来たりするんです。女の子のインフルエンサー同士ってイベントに行くと同じメンバーがいて女子高みたいなものなので、どこどこのPR会社、インフルエンサー会社はギャラが低いとか、こういう扱いをされたとか、これをしたら怒られたとか、「え、そんなことを」という話を聞いたので、インフルエンサーを抱えている会社がそういうことをやると倒れるぞ、みたいなことを書きました。ふふふ。

 栄えある1位となったのは良品計画のブランド「無印良品」です。スマートフォン向けアプリ「MUJI passport」と写真・動画に特化したSNS「Instagram」の活用が奏功しました。アプリでは新商品や店舗のイベント情報などを伝える「from MUJI」を始めたことで、利用頻度が大幅に向上。アクセス数ではアプリがWebサイトを抜きました。アプリ利用者は顧客単価が非利用者の1.5倍と売り上げにも貢献しています。また、Instagramは利用開始から2年で、フォロワー数がTwitterを超えています。最もエンゲージメント率の高いSNSとなっており、商品購入にも結びついています。

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とはいえツイッターはまだ始まったばかり。オバマが大統領選挙で活用したことで有名にはなったけれども、日本のビジネスツイッターではまだフォロワー数万がいいところ。ユーザー層もまだまだ、「新しモノ好き」層に留まっている可能性も高い。「ブランドづくり」よりも、狭い範囲やイベント単位での集客の方が適しているのではないだろうか。本書の中で紹介された事例も繰り返しのものが多く、乏しい実績を戦略論や戦争論の比喩で嵩増ししている感も否めない。

52. 52 第1部 戦略編 まとめ ☑ソーシャルメディア戦略策定の重要性 企業・ブランドとしてのマーケティングゴールにそって、 ソーシャルメディア戦略を策定することが重要 ☑ソーシャルメディア全体を活用するという視点 届かない・伝わらない時代の突破口は知人からの推奨 (ユーザーのソーシャルグラフ) 企業のSNS公式アカウントはソーシャルメディア全体の中での情報発信源 ☑ソーシャルメディアはユーザー主導の公園 ユーザーに愛されるコミュニケーションには、 ユーザー理解(使い方・ニーズ)、 プラットフォーム毎(コンテキスト・機能)の理解が不可欠

下のスクリーンショットは、マルケトのウェブサイトから抜き出したものです。右側にFacebookの「いいね!」ボタン、Twitterのツイートボタン、LinkedInの「シェア」ボタンがあります。マルケトでは独自の技術を用いて、ポスト用のメッセージを作成しています。サイト利用者は自動作成のメッセージを使うこともできれば、自分で作成することも可能です。また、訪問者がこのページをクリックした回数の追跡も行っています。2番目の指標と併用すれば、各コンテンツがシェアされた頻度を測定できます。

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ITベンチャーでのキャリアを経て2008年にスパイスボックスへ入社。プロデューサーとして主に大手食品メーカーのデジタルマーケティングを支援。2013年以降はプロデュース部の部長として、業種・業界を問わず様々なデジタルプロモーションを統括。2016年より、ソーシャルメディアを中心に「共感」と「話題」を生む「エンゲージメント・コミュニケーション」領域に注力。現在は、シェア拡散型コンテンツマーケティング支援サービス「BRAND SHARE」の事業責任者として、企業と生活者のエンゲージメントを高めることをミッションに活動中。

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顧客との関係を管理するにあたって、デジタル・マーケティングの手法とそれに関連したチャネルは重要ですが、それ以外のチャネルを無視して良いわけではありません。また、単に顧客を知るだけでも十分ではありません。キャンペーン効果を向上するためには、顧客が最も反応しやすいタイミングやチャネルを通じて適切なメッセージを届けることができるよう、顧客を深く理解する必要があります。そのためには、Web、ソーシャルメディア、モバイル、ダイレクトメール、店舗などの全チャネル横断で顧客の嗜好やニーズを把握する総合的な視点が必要です。マーケティング担当者はこのチャネル横断の情報を利用して、顧客を購買に導くために最適なカスタマー・エクスペリエンスを予測し、すべてのチャネルで一貫してそれを提供することが求められているのです。顧客の行動や好みをより深く理解すればするほど、顧客との対話が実り多いものになる可能性が高まります。

 本ランキングの作成においては、BtoC(個人向け)の主要業界から代表的な企業・ブランドを計100社ノミネートしました(ネット専業企業などは除く)。そして、さまざまなデジタルメディアを介して企業・ブランドの情報に接触した消費者が、商品購入(サービス利用)に至ったか否かを把握するアンケート調査を実施。「消費行動スコア」を算出し、ランキングしました。アンケートは民間の大手リサーチ会社の協力を得て、2017年4月にインターネットで実施。有効回答は4120人です。

 消費者が接する主なデジタルメディアには、まず企業側が発信内容をコントロールできるものとして、自社Webサイトやアプリなどの「オウンドメディア」、LINEやTwitter、Facebook、YouTubeなどに開設した企業公式の「ソーシャルメディア」アカウント、バナー広告や記事広告などの「ペイドメディア」があります。一方、企業側がコントロールできないものとして、プレスリリースや取材をもとにした記事が載る「ニュースメディア」、一般ネット利用者のブログやSNS投稿、クチコミサイトの書き込みといった「アーンドメディア」があります。ニュースメディアやアーンドメディアも、積極的な広報・PR活動によって、好感度や購入意欲の改善につなげることは可能です。本調査ではこれらのメディアへの接触が、どれほど消費者の購入意欲につながっているのかを調べました。

今やソーシャルメディアは自社メディア・広告メディアと並び、コミュニケーション活動の中心になりました。FacebookやTwitter、LINE、YouTubeなど、複数のソーシャルメディアを活用する企業も多くなっています。ソーシャルメディアの活用が当たり前となり、ファン数やフォロワー数が一定数集まってきている一方で、それを活かせている企業と、「なんとなく」運用している企業との差が大きくなっています。

45. 45 ソーシャルリスニング・アクティブコミュニケーション事例 Unilever/Dove 「ダヴうるおいおとどけ便」 東京23区内を対象に「#ボディソープきれた」とつぶやくと60分以内にボディソープの「ダヴ」を届けて くれるキャンペーン。「今日は家にいて、買い物に行かずに、自分の時間を作ってください」という、 30-40代の主婦層へのメッセージが込められている。2日間でフォロワーは4000人増加。外れた人にも Amazonのクーポンを配布するなど、当選者以外にも広がる仕組みとなっていた。 一般事例

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