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Social Studio is the easy-to-use, single interface from which to operate your marketing strategy across any and all social media channels. Schedule posts and manage your community, all while automatically forwarding important communications to the proper department within your company. For example, quickly get leads from Facebook to your sales department, concerns or queries from Twitter to your customer service department, or requests for new features or advice to your tech support specialists — all automatically and immediately. Even create dynamic content easily with a built-in photo editor. 

45. 45 ソーシャルリスニング・アクティブコミュニケーション事例 Unilever/Dove 「ダヴうるおいおとどけ便」 東京23区内を対象に「#ボディソープきれた」とつぶやくと60分以内にボディソープの「ダヴ」を届けて くれるキャンペーン。「今日は家にいて、買い物に行かずに、自分の時間を作ってください」という、 30-40代の主婦層へのメッセージが込められている。2日間でフォロワーは4000人増加。外れた人にも Amazonのクーポンを配布するなど、当選者以外にも広がる仕組みとなっていた。 一般事例

ITベンチャーでのキャリアを経て2008年にスパイスボックスへ入社。プロデューサーとして主に大手食品メーカーのデジタルマーケティングを支援。2013年以降はプロデュース部の部長として、業種・業界を問わず様々なデジタルプロモーションを統括。2016年より、ソーシャルメディアを中心に「共感」と「話題」を生む「エンゲージメント・コミュニケーション」領域に注力。現在は、シェア拡散型コンテンツマーケティング支援サービス「BRAND SHARE」の事業責任者として、企業と生活者のエンゲージメントを高めることをミッションに活動中。

FacebookやInstagramに流れるコンテンツは、投稿者の充実した生活やハッピーな出来事があふれかえっており、ティーンエイジャーは疎ましさを感じはじめているようです。投稿したコンテンツは半永久的に保存されるわけですから、成功体験や完成度の高いコンテンツに限定したいというのが人間の欲求でしょう。そこでSnapchatは保存機能をあえてなくすことで、ユーザーがリアリティのあるスナップを気軽に共有できる環境作りに成功しました。

Twitterに代表される新しい世代のソーシャルメディアの台頭により、広告、広報、販売促進、そしてマーケティングやブランディングにいるたまで、企業と消費者の関係性の再構築が求められている。網羅的かつ双方向的な対話型メディアをつかって、どのように消費者と「対話」するのか、ソーシャルメディアマーケティングの最前線で活躍する著者たちが、現在進行中の事例を紹介しつつ、大企業からスモールビジネスまで、目的にあった戦略の立て方と応用例を解説します。

下のスクリーンショットは、マルケトのウェブサイトから抜き出したものです。右側にFacebookの「いいね!」ボタン、Twitterのツイートボタン、LinkedInの「シェア」ボタンがあります。マルケトでは独自の技術を用いて、ポスト用のメッセージを作成しています。サイト利用者は自動作成のメッセージを使うこともできれば、自分で作成することも可能です。また、訪問者がこのページをクリックした回数の追跡も行っています。2番目の指標と併用すれば、各コンテンツがシェアされた頻度を測定できます。

FacebookやTwitterなどの利用者数増加に伴い、多くの企業がソーシャルメディアの活用を始めています。企業のポリシー策定や分析を支援する「戦略・企画支援」、FacebookやTwitterをはじめとするソーシャルメディアへの「投稿管理・運用」ソリューション、ソーシャルメディア上のデータを収集しマーケティングやリスクマネジメントの観点から活用できる「解析・分析支援」のそれぞれのフェーズでご支援します。

 栄えある1位となったのは良品計画のブランド「無印良品」です。スマートフォン向けアプリ「MUJI passport」と写真・動画に特化したSNS「Instagram」の活用が奏功しました。アプリでは新商品や店舗のイベント情報などを伝える「from MUJI」を始めたことで、利用頻度が大幅に向上。アクセス数ではアプリがWebサイトを抜きました。アプリ利用者は顧客単価が非利用者の1.5倍と売り上げにも貢献しています。また、Instagramは利用開始から2年で、フォロワー数がTwitterを超えています。最もエンゲージメント率の高いSNSとなっており、商品購入にも結びついています。

インターネットを通じて不特定多数の利用者が情報をやりとりしたり、アイデアを共有したりする仕組みを指す。情報をいわば一方的に発信する新聞・テレビ・雑誌など古くからのメディアに対し、双方向に「交流する」メディア、という意味を込めた用語。代表的なものにはツイッターなどの簡易投稿サイトのほか、フェイスブックやミクシィなど交流サイト、YouTubeなど動画投稿サイトがある。利用者の投稿に対し別の利用者がコメントしたり、他の利用者に向けて転載したりすることで、情報を素早く、より多くの人に伝えられる特徴がある。誤った情報が拡散しやすい面もあるが、多くの人の目に触れることで内容が検証され、より信頼できる情報に集約されていく側面もあるとされる。

 消費者が接する主なデジタルメディアには、まず企業側が発信内容をコントロールできるものとして、自社Webサイトやアプリなどの「オウンドメディア」、LINEやTwitter、Facebook、YouTubeなどに開設した企業公式の「ソーシャルメディア」アカウント、バナー広告や記事広告などの「ペイドメディア」があります。一方、企業側がコントロールできないものとして、プレスリリースや取材をもとにした記事が載る「ニュースメディア」、一般ネット利用者のブログやSNS投稿、クチコミサイトの書き込みといった「アーンドメディア」があります。ニュースメディアやアーンドメディアも、積極的な広報・PR活動によって、好感度や購入意欲の改善につなげることは可能です。本調査ではこれらのメディアへの接触が、どれほど消費者の購入意欲につながっているのかを調べました。

2015年は大企業の経営層にもデジタルマーケティングの理解が進んだ1年でもありました。マーケティングは経営に直結した重要課題であるという認識も広がっていることから、これからはソーシャルメディアの活用にも、より戦略的な判断が必要とされるでしょう。リアルな顧客を知る存在として、その役割がさらに重要になるであろう現場のマーケターにとって、SNSはコミュニケーションとデータの両面から「消費者」の実像を教えてくれる、良き指南役となるはずです。今年はSNSをどう使うかだけでなく、その先のビジネスゴールにどうつなげるかも考えてみてください。

ソーシャルメディアとは、ブログやソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)、Twitterなど、ユーザーの参加によってコミュニケーションが飛躍的に広がっていく、オンライン上のインタラクティブ(双方向)なサービスの総称です。個人の発信する情報が不特定多数のユーザーに公開され、閲覧したユーザーはレスポンスを返すことができるなど、コミュニケーションを促す機能が用意され、ユーザーが互いの関係を視覚的に把握できるのが特徴。一般には、ブログやTwitter、動画共有サイトなどの閲覧者を制限しないオープンなサービスと、会員制・招待制のSNSに分けられます。

今やデジタルメディアは広く普及しており、消費者はいつでもどこにいても、求める情報にアクセスできます。製品やサービスについて、企業が伝えたい情報のみを消費者に伝える時代は遠い昔になってしまいました。デジタルメディアはエンターテイメント、ニュース、ショッピング、ソーシャルネットワークなどの基盤として拡がり続けており、企業から発信される情報だけではなく、メディアや家族・友人、同僚、同業者の意見や感想も瞬時に伝達されるようになりました。今日の消費者の多くは、企業が発信する情報よりも、そうした情報をより信頼し重視するようになっているのです。消費者は、信頼できるブランド、自分のことを理解している企業、パーソナライズされた的確なコミュニケーション、自分のニーズや好みに即したオファーを受け取ることを望んでいます。

マーケティング機能統合型 Web CMS Sitecore Experience Platformは、FacebookやTwitterをはじめさまざまなソーシャルメディアとの連携が可能な、デジタルマーケティング機能を搭載したCMSです。無償のモジュールを活用し、CMSの管理画面から時間指定配信のほか、ワークフロー機能も活用できるため、承認後公開などガバナンスを効かせた記事投稿も可能です。また、アカウント認証連携の機能を活用し、例えばFacebookアカウントでのログインが可能な会員制サイトも構築できます。

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