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この本では「ストリーム化」という言葉を用いているが、ブログ、CGM、SNS、ツイッターと、webの世界では市民・消費者の参加が急速に高まり、その発信速度も高まっている。TVや新聞雑誌の情報を唯々諾々と飲み込んでくれた羊のような消費者の姿は過去のものになり、良くも悪くも、クチコミも炎上も、マーケティングの世界では現実として直視すべきものになっている。だったら企業も炎上を恐れて押し黙っているのではなく、積極的にコミュニケーションしてはどうか、ちゃんと企業向けの管理システムも用意してますよ、というのが著者たちの主張。そこまではわかる。

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では、ソーシャルメディアは売上に寄与しているのだろうか? 新商品はテレビCMで取り扱っていないため、ソーシャルメディアマーケティングを本格的に開始した2013年当時、新商品を店頭で知る人がほとんどだったが、2年後の2015年にはハーゲンダッツの公式SNSやWeb記事で認知したという人が店頭を超えている。「ソーシャルメディアの人数は少ないけれど、買う可能性の高い人たちが集まっている。 そのため、購買には結構、影響があるのではないか」と續氏は語る。

顧客との関係を管理するにあたって、デジタル・マーケティングの手法とそれに関連したチャネルは重要ですが、それ以外のチャネルを無視して良いわけではありません。また、単に顧客を知るだけでも十分ではありません。キャンペーン効果を向上するためには、顧客が最も反応しやすいタイミングやチャネルを通じて適切なメッセージを届けることができるよう、顧客を深く理解する必要があります。そのためには、Web、ソーシャルメディア、モバイル、ダイレクトメール、店舗などの全チャネル横断で顧客の嗜好やニーズを把握する総合的な視点が必要です。マーケティング担当者はこのチャネル横断の情報を利用して、顧客を購買に導くために最適なカスタマー・エクスペリエンスを予測し、すべてのチャネルで一貫してそれを提供することが求められているのです。顧客の行動や好みをより深く理解すればするほど、顧客との対話が実り多いものになる可能性が高まります。

 日本では、ミクシィmixiが2004年(平成16)に最初期のSNSとしてサービスを開始、以降、動画投稿サイトのユーチューブYouTube、140文字以内の短文投稿が中心となるミニブログのツイッターTwitter、世界規模のSNSであるフェイスブックFacebookなどが参入し、2008年ごろから利用者が急激に増加した。企業でも商品PRや社内でのノウハウ共有など、これまでにない情報収集、発信の手段として利用が浸透し、収集したデータの分析や管理システムも進歩しつつある。その一方、社員によるソーシャルメディアでの失言や、情報漏洩(ろうえい)などの問題も起き、公的利用についてはリスク管理の必要性が高まってきた。2012年1月には「企業がWEBメディアから受けるリスク」に問題意識をもつ有識者が集まり、一般社団法人ニューメディアリスク協会を設立、事例研究や利用制限の方法などについての具体的な検討を始めている。[編集部]

石井:インスタグラムもいま、動画に移行していて、インスタグラムのなかにストーリーという機能があるんです。もともとスナップチャットというアプリが海外で流行っていて、24時間で消えてしまうのですが、インスタグラムにも類似しているサービスが入ったんです。いま若い子たちはストーリーの方をアクティブに楽しんでいる。たとえば、何の気なしにみんなで飲んでいる動画を撮ってあげることが増えていて。なので、人格がバレる。隠しきれないというか。

6. 6 ソーシャルメディア戦略策定ニーズの高まり クライアント様からのご相談は、”ファン数”や”エンゲージメント率”を 高めるためには、どうしたらよいか?という部分最適のご相談が多い ヒアリングしていくと、明確な戦略・戦術がなく、 手段が目的化してしまっているケースが多い 部分最適ではなく、デジタル・マーケティングとして、 全体最適するための戦略・戦術が重要 ブレない戦略・戦術を作成したうえで、コンテンツ制作・SNS運用をしていくこ とが重要だということをお伝えしたいのが本セミナー開催のきっかけ

Social Studio is the easy-to-use, single interface from which to operate your marketing strategy across any and all social media channels. Schedule posts and manage your community, all while automatically forwarding important communications to the proper department within your company. For example, quickly get leads from Facebook to your sales department, concerns or queries from Twitter to your customer service department, or requests for new features or advice to your tech support specialists — all automatically and immediately. Even create dynamic content easily with a built-in photo editor. 

 消費者が接する主なデジタルメディアには、まず企業側が発信内容をコントロールできるものとして、自社Webサイトやアプリなどの「オウンドメディア」、LINEやTwitter、Facebook、YouTubeなどに開設した企業公式の「ソーシャルメディア」アカウント、バナー広告や記事広告などの「ペイドメディア」があります。一方、企業側がコントロールできないものとして、プレスリリースや取材をもとにした記事が載る「ニュースメディア」、一般ネット利用者のブログやSNS投稿、クチコミサイトの書き込みといった「アーンドメディア」があります。ニュースメディアやアーンドメディアも、積極的な広報・PR活動によって、好感度や購入意欲の改善につなげることは可能です。本調査ではこれらのメディアへの接触が、どれほど消費者の購入意欲につながっているのかを調べました。

ITベンチャーでのキャリアを経て2008年にスパイスボックスへ入社。プロデューサーとして主に大手食品メーカーのデジタルマーケティングを支援。2013年以降はプロデュース部の部長として、業種・業界を問わず様々なデジタルプロモーションを統括。2016年より、ソーシャルメディアを中心に「共感」と「話題」を生む「エンゲージメント・コミュニケーション」領域に注力。現在は、シェア拡散型コンテンツマーケティング支援サービス「BRAND SHARE」の事業責任者として、企業と生活者のエンゲージメントを高めることをミッションに活動中。

45. 45 ソーシャルリスニング・アクティブコミュニケーション事例 Unilever/Dove 「ダヴうるおいおとどけ便」 東京23区内を対象に「#ボディソープきれた」とつぶやくと60分以内にボディソープの「ダヴ」を届けて くれるキャンペーン。「今日は家にいて、買い物に行かずに、自分の時間を作ってください」という、 30-40代の主婦層へのメッセージが込められている。2日間でフォロワーは4000人増加。外れた人にも Amazonのクーポンを配布するなど、当選者以外にも広がる仕組みとなっていた。 一般事例

とはいえツイッターはまだ始まったばかり。オバマが大統領選挙で活用したことで有名にはなったけれども、日本のビジネスツイッターではまだフォロワー数万がいいところ。ユーザー層もまだまだ、「新しモノ好き」層に留まっている可能性も高い。「ブランドづくり」よりも、狭い範囲やイベント単位での集客の方が適しているのではないだろうか。本書の中で紹介された事例も繰り返しのものが多く、乏しい実績を戦略論や戦争論の比喩で嵩増ししている感も否めない。

1973年横浜生まれ。ビジネスコンサルティングファーム、マーケティングコンサルタント、ネットマーケティング会社クチコミマーケティング研究所所長、バイラルマーケティング専業会社代表を経て現職。キリン、P&G、トヨタ自動車などのソーシャルメディアマーケティングを支援する。『ソーシャルメディアマーケター美咲』『Facebookマーケティング戦略』(ともに翔泳社)、『ソーシャルインフルエンス』『キズナのマーケティング』(ともにアスキー新書)など著書多数。

40. 40 マス広告連動事例 スペイン宝くじ販売会社「Justino」 スペインの宝くじ販売会社の「クリスマスくじ」のプロモーション。マネキンメーカーで夜間警備 員として働く主人公ジャスティーノに起こった、心温まるストーリーをCMで展開。Instagramでは ジャスティーノが夜勤の際に撮影した写真を投稿。Facebookには架空のマネキンメーカーのアカ ウントを開設し、SNSのプラットフォームの特性を生かし、CMと上手く連動させた。 架空のマネキンメーカーのFB ジャスティーノのIG https://www.youtube.com/watch?v=tY3vQTrCn7I 一般事例

5. 5 セミナー趣旨 デジタルマーケティングにおいて、 ソーシャルメディアはユーザー接点として欠かせないツール ユーザーの多様化に合わせて、 複数ソーシャルメディアアカウント運用が当たり前に 一方、「マーケティング成果を上げられない」 「ソーシャルメディア施策の効果を感じられない」といった声も多い ソーシャルメディア活用の戦略・戦術・運用編の3部構成で、 マーケティング成果を出すためのヒントをわかりやすくご紹介

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